HPがない会社

ホームページがない会社のデメリット４つ

①.ホームページを開設していない会社は１割。

②.情報を発信しづらいデメリット。

③.優秀な人材を獲得しづらいデメリット。

④.ビジネスの拡大が難しいデメリット。

パソコンやスマートフォン、タブレットなどの多様なデバイスが普及したことにより、インターネットは私たちの生活においてより身近な存在となりました。このような状況下では、ホームページを利用して製品やサービスのプロモーションを行うことが一般的な手法となっています。

さらに、企業がホームページを開設することは、自社サービスのプロモーションを行うだけでなく、会社の情報を広く公開することにより、信頼性を高める非常に有益な施策と言えるでしょう。

今回は、ホームページを開設していない会社が抱える、4つのデメリット、それぞれの詳細について解説いていきます。

ホームページを制作していない会社は１割

インターネットでの情報収集が定着した現代において、商品やサービスの情報を調べる際、就職活動時、ビジネスの打ち合わせなどで訪問する際など、企業のホームページは様々な場面で利用されています。

しかし、その一方で、まだホームページを開設していない企業も存在しています。

令和4年通信利用動向調査報告書によると、自社ホームページを開設している企業の割合は91.8％となっています。つまり、約8％の会社は自社ホームページを開設していないのです。（令和３年）から 1.4 ポイントの上昇となっている。いずれの業種でも開設率は87％を超えています。

ホームページを開設していない主な理由としては、運用を担当する人材が不足していることや、ホームページの開設・運用にかかるコストを捻出できないことなどが考えられます。

情報を発信しづらい

ホームページを開設していない企業が抱えるデメリットの一つとして、まず挙げられるのが、

「情報を発信しづらい」という点です。ホームページから発信できる情報は、製品やサービスに関するものだけでなく、事業内容や歴史、経営理念など、企業自体に関する情報も含まれます。

このような情報を効果的に発信できないと、企業の知名度を向上させるためのプロモーションが困難となり、非常に大きなデメリットとなります。

紙媒体はホームページに比べて費用対効果が低い

ホームページを持っていない企業は、各種プロモーションの代替手段として、チラシやパンフレットを作成するといった方法を選択することが多いようです。

しかしながら、紙媒体を利用したプロモーションは、配布するための手間やコストがかかるにもかかわらず、プロモーションの対象にできる人数が限られてしまいます。また、興味や関心の有無にかかわらずアプローチしなければならないため、商品やサービスを効果的に訴求するには非効率とも言えます。

一方で、ホームページは地域や時間を問わずプロモーションを行うことが可能です。また、自社商品やサービスに興味や関心を持つ潜在顧客が自ら情報を求めてホームページを訪れてくれるため、効率的に成果を上げやすいと言えます。

このことから、紙媒体でのプロモーションの費用対効果は、インターネットを利用した場合と比べると大きな差があると言えるでしょう。

SNSや公式LINEがホームページの代わりにならない理由

専門的な知識を有した人材を確保することが難しい状況下では、一部の企業がホームページを開設せずに、TwitterやFacebook、様々なブログなどのSNSを活用して情報を発信しています。

近年、SNSの普及により、専門的な知識が必要なく気軽にプロモーションを行える利点が増えました。しかし、ホームページが果たす役割を完全にSNSで置き換えることは困難です。

なぜなら、ホームページは情報を蓄積・整理し、ユーザーを呼び込むプル型のメディアであり、一方でSNSはタイムリーな情報をプッシュ型で届けます。

ホームページのコンテンツは長期間にわたって有効であり、ユーザーにとって重要な情報は長期間利用されますが、SNSの投稿は一過性であり、時間が経つと見過ごされる可能性が高まります。

以上の理由から、ホームページの代わりにSNSを単独で使用するのではなく、両者の異なる特性を理解し、併用して情報発信を行うことが重要です。

優れた人材を獲得することが難しい

ホームページのない企業が直面する大きな問題の一つは、優秀な人材を獲得することが難しいという点です。

優秀な人材の確保は、企業にとって極めて重要な課題です。実際に、企業がホームページを持つ目的の一つとして、会社案内や人材募集が挙げられているほどです。

では、ホームページの欠如が人材獲得に与える具体的なデメリットを見てみましょう。

ホームページは求職者にとって重要な情報源となっています

ホームページのない企業が求人募集で不利になる理由の一つとして、求職者がホームページを重要な情報源と見なしていることが挙げられます。

厚生労働省職業安定局が公表した調査によれば、大卒者等の就職活動において、「企業のホームページ」が最も役立った手段とされました。求職者は会社に関する公式な情報をできるだけ多く入手したいと考える傾向があります。

現在、企業のほぼ全てがホームページを保有している状況下で、ホームページを持たない企業は求人募集の面で不利になります。

ホームページのない企業は、信頼されにくいとの印象を受ける可能性があります

ホームページを開設し、経営理念や経営方針、事業内容などの情報を公開することは、企業の信頼性向上につながる重要な要素です。これにより、求職者が会社のビジョンや方針に共感しやすくなり、組織に適した人材を採用する機会が増えます。

一方で、ホームページを持たない企業は、求職者から不信感や懸念を抱かれる可能性があります。特に、ネガティブなイメージや懸念があると、求職者が応募を見送る可能性が高まります。企業側は、ホームページの有無が就職志望者に与える印象を理解し、信頼性を高めるための努力が必要です。

ビジネスの拡大が難しい

近年では、企業間の取引においてインターネットを利用することが一般的になっています。そのため、ホームページを持たないことは取引を拡大する上での障害となる可能性があります。

取引を再評価する対象

ホームページを持たない企業の中には、長期間にわたり特定のB2B取引先との関係があるため、新たな取引先を獲得することが必要ないと考える場合もあります。

しかし、経済のグローバル化や変動する経済状況の中で、長年の取引先が将来も継続するという確証はありません。取引先を見直す必要性や、取引先自体が経営難に陥る可能性も排除できません。

特に取引先を見直す検討をしている企業は、ホームページを持たず、企業情報をインターネット上で公開していない会社を信頼しづらいとみなす傾向があります。そのため、B2Bビジネスにおいても、新たな取引先を常に模索することが重要です。

ホームページを持たない会社は、名刺のない企業と同様の印象を与える

B2Bビジネスでは、新しい取引先を見つける際には、その企業の情報を確認することが不可欠です。これらの情報は、その企業が信頼できる取引先であるかどうかを判断するために重要です。最終的には、信用調査会社などが情報を提供することもあります。

ホームページを開設することは、まるで名刺を作成することと同等であり、ホームページを持たずに企業情報を公開しないことは、新たな取引を始める際に名刺を交換しないことに相当します。そのため、複数の会社が取引先の候補に挙がった場合、自社だけがホームページを持っていない場合には、その時点で不利になる可能性があります。

B2Bビジネスでは、信頼関係が極めて重要視されるため、ホームページの開設は不可欠です。